ホンダの人事及び評価制度はどうなっているのか
世界のホンダは人事の部門でも最先端を行っています。
ホンダも時代の変化に則した変わりかたを見せていますが、その中でも大きな変化となったのが新型コロナウイルス感染症による働き方の変化と自動車産業そのものを大きく揺るがすカーボンニュートラルへの世界的なシフトです。
こういった動きに対応するべくホンダは『意志を持って動き出そうとしている人を支えるパワーになる』というメッセージを掲げて、本格的に人材育成をすることを意識しているのです。
その結果、全員一律型から脱却して個の学びを重点とした評価システムに変わろうとしています。
つまり、今までの人事システムを揺るがす大きな転換期にあるのが本田技研工業の今です。
大きく変わる組織運営と経営方針
本田技研工業は2022年2月18日の発表において事業本部にある6つの組織を四輪事業と二輪・パワープロダクツ事業に再編するといった大きな組織変更が行われました。
この組織変更によってハードとソフトにおけるサービスを融合させた組織まで発足されて、カーボンニュートラルによって変わる世界に対応するべく動き出しています。
また、地域本部と事業本部との連携を密にすべくオペレーションを進化させることも明言しており、地域自立オペレーションによる成長を目指した運営体制を目指した経営方針となっているのです。
これらの動きもすべて2050年のカーボンニュートラルを実現するためにハードの面でもソフトの面でも問題を解決してサービスを融合しつつ、より価値観のある企業へ本田技研工業そのものが変わっていくための覚悟でもあります。
決算表などを掘り下げてみる
主要自動車メーカーの2021年4～12月の連結決算が2022年2月の段階で出そろいました。
2020年3月決算はコロナ危機が直撃した自動車メーカーは売上高や営業利益でそれぞれマイナスが発生してしまいましたが、2021年4～12月の連結決算を見た限りでは営業利益または営業損益を上方修正する勢いであり、コロナ危機からの悪影響から脱したという声すら出ています。
ライバルであるトヨタも2021年4～12月の連結決算における営業利益が過去最高を更新するレベルであり、色々とマイナスが大きくふくれてしまった2020年の遅れを取り戻すかのような躍進を見せているのです。
ホンダの査定制度も変わってくる？
本田技研工業は全員一律型から脱却して個の学びを重点とした評価システムに変わろうとしています。
本田技研工業は学ぶ意欲が全体的に低かったことをかなり強く意識しており、その部分を変えていくためにはどのようにすべきなのかを模索しています。
その方法の1つが個の学びを重視していることであり、能力がある人ほどより評価されて上に行くシステムがより前面に押しだしてくることが予想できるのです。